秘密情報は秘密にされてこそ価値があるため、入札するかどうかすらわからない買い手候補に開示するわけにはいきません。重大な情報が流出すると信用を失ったり、会社の価値そのものが下がることもありますので、慎重に対応しましょう。

情報開示を断ることは問題ないのですが、なぜ開示できないのか、いつなら開示できるのかは明確にしたいところです。「営業上の重要機密」「取引先との約束」「プライバシーの問題」などの理由で、「デューデリジェンス時に開示します」なら、それ以上の追求はありません。

ただし、そういう秘密情報こそM&A価格を引き上げるポイントでもありますので、できればジャンル別集計値やランキングなど、少しぼかした情報開示をしたいところではあります。

情報開示のコツについて、「最高の後継者が争奪戦を起こしてくれるM&Aの【情報開示の５原則】」もご参考にしてみてください。